ITコンサル転職ガイド|転職先・年収・必要な経験と後悔しない選び方【2026年】

ITコンサル転職ガイド|転職先・年収・必要な経験と後悔しない選び方

SE・社内SEからITコンサルタントへの転職を考えるとき、まず確認したいのは、自分の実務経験が応募先の要件に合っているかという点です。

ITコンサルの中途求人には、システム開発・要件定義・PMOなどの経験を求めるものがある一方、事業会社でのIT企画の経験や、特定の業界での業務経験を対象とするものもあります。

この記事では、各社の公式求人と厚生労働省の公的データをもとに、ITコンサルとして働ける会社のタイプ、必要な経験、年収、選考方法を整理します。

転職後のミスマッチを避けるために、応募前に確認したい項目も紹介します。

※本記事を運営するKICK ZA ISSUE株式会社は、コンサル特化の転職支援サービス「CDBエージェント」も運営しています。本記事には同サービスの紹介を含みます。

※掲載情報は2026年10月時点の公開情報にもとづきます。求人内容や選考方法は変更される場合があります。

コンサルデータバンク

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✔ この記事でわかること

  • ITコンサルとSE・社内SEの違い
  • ITコンサルとして働ける会社の4タイプと、厚生労働省のデータで見る年収
  • 公式求人で確認できた、前職ごとの応募要件と選考の流れ
  • 転職後に後悔しないために、入社前に確認したいこと

✔ こんな方におすすめです

  • SE・SIer・社内SEとして働いていて、ITコンサルへの転職を考えている方
  • IT営業・プリセールスや、IT以外の職種からITコンサルを目指している方
  • ITコンサルに転職して後悔しないか、不安がある方

✔ この記事の信頼性

  • コンサルタント向けの案件・転職支援サービス「コンサルデータバンク」の編集部が解説しています
  • 仕事内容・年収は、厚生労働省「職業情報提供サイト(job tag)」の掲載内容にもとづいています
  • 応募要件・選考の流れは、各社の公式採用サイトと公式求人ページを編集部が確認した内容です(2026年10月27日確認)
  • 公式に公表されていないこと(選考の倍率、ケース面接の有無など)は「確認できない」と明記し、推測で埋めていません

それでは解説していきます。

目次

【結論】ITコンサル転職のポイントを早見表で確認

最初に、この記事で確認できたことを1つの表にまとめます。

疑問結論
SEとの違いは?ITコンサルは顧客のIT戦略について提案・助言する職種。ただし実際の担当範囲は、構想・企画から導入・PMOまで求人や案件によって異なる
どんな経験から目指せる?公式求人では、システム開発・要件定義・PMOなどの経験を求める例が確認できた。社内SEとしてのIT企画経験や、特定の業界での業務経験を応募要件とする求人もある
未経験から転職できる?コンサル未経験でも応募対象となる求人がある。IT実務経験がない場合も、特定の業界の経験などを応募要件とする求人がある。ただし、必要な経験は求人ごとに異なる
年収は?job tagの掲載値は889万円(平均年齢38.3歳)。ITコンサルタントだけの数値ではない点に注意
どんな会社で働ける?総合系ファームのテクノロジー領域、IT・デジタル領域を中心とするファーム、SIer・ITベンダー系、戦略・業務系ファームのIT領域などがある
後悔を避けるには?職種名だけで判断せず、担当工程・配属・働き方などを求人票と面接で確認する

※厚生労働省 job tag、各社の公式採用サイト・公式求人をもとに編集部作成(2026年10月27日確認)。詳しい出典は各章に記載しています。

ITコンサルとは?SEとの違いを簡単に整理

ITコンサルへの転職を考える前に、仕事の範囲と、SE・社内SEとの違いを確認しておきましょう。

ここでは厚生労働省のjob tagの説明をもとに、要点だけを整理します。

ITコンサルの仕事内容

厚生労働省のjob tagでは、ITコンサルタントを「顧客のIT戦略に関して、コンサルティングを行い、提案、助言する」職業としています。

経営戦略にかかわるIT・デジタル投資の方針づくりから、課題の整理・分析、システム全体の構造や方針の提案まで、仕事の幅は広く、どちらかに特化する場合もあると説明されています。

DX(デジタル・トランスフォーメーション)にかかわる人は、DXコンサルタントとも呼ばれます。

※出典:厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「ITコンサルタント」(2026年10月27日確認)

SE・社内SEとの違い

ITコンサルタント、SE、社内SEは、担当業務が重なることもあります。

一般的な役割の違いを整理すると、次のとおりです。

職種主な役割の例
ITコンサルタント顧客のIT戦略やシステム化の方針について提案・助言し、導入やプロジェクトの推進を支援する
SEシステムの要件定義・設計・開発・テスト・運用などを担当する
社内SE自社のIT企画、システムの導入・運用、ベンダーの管理などを担当する

※厚生労働省 job tag の職業解説をもとに編集部作成。

後で見るように、ITコンサルの求人にも、要件定義から運用保守までの経験や、PMO(プロジェクト管理の支援)の経験を求めるものがあります。

ITコンサルタントの仕事内容やスキルは、ITコンサルタントになるにはで詳しく解説しています。

ITコンサルとして働ける会社は4タイプ|応募先の探し方

ITコンサルタントを募集している会社は、事業領域や組織形態に着目すると、主に次の4タイプに整理できます。

応募先を探すときの目安にしてください。

これは本記事で比較するための便宜的な分類で、実際には複数の領域にまたがる企業もあります。

タイプ主な領域会社の例
総合系ファームのテクノロジー領域戦略・業務・ITを横断した変革支援アクセンチュア、アビームコンサルティング、BIG4各社(デロイト トーマツ、PwC、EY、KPMG)
IT・デジタル領域を中心とするファームテクノロジー領域のコンサルティングDirbato、フューチャー
SIer・ITベンダー系のコンサル部門・グループ会社システム化構想、IT部門の支援、PMOなど野村総合研究所(NRI)、フォーティエンスコンサルティング(旧クニエ)、Ridgelinez、日立コンサルティング
戦略・業務系ファームのIT・DX領域業界・業務の変革とあわせたDX支援ベイカレント、シグマクシス

※各社の公式サイト・公式採用サイトをもとに編集部が分類(2026年10月27日確認)。会社の例は分類の一例です。

総合系ファームのテクノロジー領域

戦略や業務改革のプロジェクトと組み合わせて、IT戦略の策定やシステム導入を支援します。

求人は、IT戦略・構想、システム導入、クラウドやERPなどの領域ごとに分かれていることがあります。

BIG4各社の違いは、BIG4コンサル4社の比較で解説しています。

IT・デジタル領域を中心とするファーム

テクノロジー領域のコンサルティングを中心に提供する企業です。

求人によって、IT戦略、システム導入、クラウドなど、担当する技術領域や工程が異なります。

この領域のファームの例として、Dirbatoの評判・年収・転職難易度や、成長中のコンサルファーム4社比較も参考にしてください。

SIer・ITベンダー系のコンサル部門・グループ会社

大手SIerやITベンダーのグループで、コンサルティングを担う会社や部門です。

たとえばNRIは、ITコンサルティングのサービスとして「システム化の構想からRFP作成、PMO活動など」を挙げています。

なお、NTTデータグループのクニエは、2025年10月に「フォーティエンスコンサルティング」に社名を変更しています。

※出典:野村総合研究所「DX・業務システム支援」(2026年10月27日確認)、NTTデータ「クニエの社名変更について」(2026年10月27日確認)

戦略・業務系ファームのIT・DX領域

業界や業務の変革を支援するファームの中にも、IT・DXを担うポジションがあります。

たとえばベイカレントは「システムコンサルタント職」を、シグマクシスは業界特化型のDXコンサルタントなどを募集しています(2026年10月27日確認)。

※出典:ベイカレント「システムコンサルタント職」(2026年10月27日確認)、シグマクシス「業界特化型DX・事業変革コンサルタント」(2026年10月27日確認)

ITコンサルの年収は?公的データと公式求人から確認

ITコンサルの年収は、厚生労働省のjob tagに公的な目安が掲載されています。

ただし、数値の読み方には注意が必要です。

転職したときの年収は、応募先の求人で確認しましょう。

job tagの掲載値は年収889万円・平均年齢38.3歳

厚生労働省のjob tagでは、ITコンサルタントの年収(全国)を889万円、平均年齢を38.3歳としています。

令和7年賃金構造基本統計調査の結果を加工した数値で、毎月決まって支払われる給与(残業代を含む)の12か月分に、年間の賞与などを加えて計算されています。

ただし、この数値は「ITコンサルタントだけの年収」ではありません。

job tagは、統計の職業分類が「必ずしもその職業だけの数値を表しているわけではない」と注意を添えています。

実際、job tagの「システムエンジニア(基盤システム)」にも、同じ889万円・38.3歳が掲載されています。

ITコンサルタントを含む職業分類全体の目安として見るのが適切です。

※出典:厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「ITコンサルタント」(2026年10月27日確認)、同「システムエンジニア(基盤システム)」(2026年10月27日確認)、同「統計データの利用上の注意」(2026年10月27日確認)

ITスキルレベル別の年収は600万〜1,100万円

job tagには、ITスキル標準(ITSS)のレベル別の年収も掲載されています(厚生労働省が2023年度に実施した委託調査にもとづく、企画立案・プロジェクト管理の区分)。

ITSSレベル年収(第1四分位〜第3四分位)
レベル3600万〜900万円
レベル4650万〜950万円
レベル5以上700万〜1,100万円

※出典:厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「ITコンサルタント」(2026年10月27日確認)。金額は第1四分位〜第3四分位で、年収順に並べたときに真ん中の50%の人が入る範囲です。

いずれも、すでに働いている人の年収の分布です。

転職したときに提示される年収を示すものではありません。

実際の提示年収は応募先・ポジションごとに確認する

転職時に提示される年収は、応募先やポジション、採用条件によって異なります。

job tagの掲載値だけでは、自分が転職した場合の提示年収は分かりません。

今回確認した求人の中には、想定年収の金額を記載していないものもありました。

一方で、たとえばDirbatoは、ITコンサルタント(コンサルタント/シニアコンサルタント)の想定年収を450万〜1,000万円としています。

日立コンサルティングは、経験者採用ページで年収500万〜1,500万円としています(いずれも2026年10月27日確認)。

※出典:Dirbato「中途採用情報」(2026年10月27日確認)、日立コンサルティング「経験者採用」(2026年10月27日確認)

金額が書かれていない求人では、面接や内定時の条件提示で、想定される職位と年収を確認しましょう。

コンサルの職位の段階は、コンサルのランク・役職一覧で確認できます。

ITコンサルにはどんな経験から転職できる?公式求人から見る

job tagは、ITコンサルタントになる人について、システムの構築や運用を長く経験した人や、ITの専門能力も高い経営コンサルタント経験者が多いとしています。

一方で、近年は個別の現場経験を生かしてITコンサルタントになるなど、ルートが多様になってきているとも説明しています。

では、実際の求人ではどのような経験が求められているのでしょうか。

編集部は2026年10月27日に、複数のコンサルティングファームの公式中途求人を確認し、SE・社内SE・IT営業・IT未経験者に関係する応募要件を整理しました。

以下は確認できた求人の例で、各社のすべての募集職種を網羅したものではありません。

※求人の内容は随時変わります。応募の際は、必ず最新の求人票で応募要件を確認してください。ここで紹介する経験があれば選考に通る、という意味ではありません。

SE・SIer|システム開発・要件定義などの経験

今回確認した公式求人には、システム開発やシステム導入の経験を応募要件とするものが複数ありました。

会社対象求人区分応募要件の記載例
ベイカレントシステムコンサルタント職必須3年以上のシステムエンジニアリング経験
デロイト トーマツ コンサルティングCustomer Technology必須
いずれか
要件定義〜運用保守の一連の経験、またはPMO経験(いずれもチームリード以上の役割)
DirbatoITコンサルタント必須システム開発経験またはITコンサル経験2年以上、顧客折衝の経験など
アビームコンサルティングデジタルアーキテクト必須業務システムなどの構想〜運用保守のいずれかの工程で3年以上の実務経験など

※各社の公式求人に記載された応募要件の一部を抜粋・要約しています。「必須・いずれか」は、複数の条件のうち1つを満たせばよい要件です。ここに掲載した経験だけで応募条件を満たすとは限りません。
※出典:ベイカレント「システムコンサルタント職」(2026年10月27日確認)、デロイト トーマツ コンサルティング「Customer Technology」(2026年10月27日確認)、Dirbato「ITコンサルタント」(2026年10月27日確認)、アビームコンサルティング「デジタルアーキテクト」(2026年10月27日確認)

求人によって、どの工程の経験を求めるか(開発か、要件定義か、PMOか)や、求める年数・役割(メンバーかリーダーか)が異なります。

SE経験1〜2年の20代がITコンサルに転職した実例は、Trust株式会社転職攻略ガイドで紹介しています。

金融特化のITコンサルTrustに、CDBエージェント経由で入社した3名の実例をもとに、選考で評価されたポイントや提示年収をまとめています。

社内SE・情シス|IT企画・導入などの経験

事業会社のIT部門での経験を、応募要件の選択肢として明記している求人もありました。

会社対象求人区分応募要件の記載例
KPMGコンサルティングCIO Advisory必須
いずれか
システム導入の経験に加え、「SIベンダーまたはIT企画部門での3年以上の実務経験」など
野村総合研究所システム化構想コンサルティング分野必須
いずれか
事業会社・金融機関のIT部門で大規模開発の上流を担った経験など(実務経験5年以上の場合)
アクセンチュアテクノロジーコンサルタント(金融領域)必須
いずれか
金融機関向けシステム開発の経験、または金融機関でのIT企画・システム導入・開発の経験
フォーティエンスコンサルティンググローバルITマネジメント必須
いずれか
情報システム部門でのITサービスマネジメントやベンダーコントロールの経験など

※各社の公式求人に記載された応募要件の一部を抜粋・要約しています。「必須・いずれか」は、複数の条件のうち1つを満たせばよい要件です。ここに掲載した経験だけで応募条件を満たすとは限りません。
※出典:KPMGコンサルティング「CIO Advisory」(2026年10月27日確認)、野村総合研究所「システム化構想コンサルティング分野」(2026年10月27日確認)、アクセンチュア「テクノロジーコンサルタント(金融領域)」(2026年10月27日確認)、フォーティエンスコンサルティング「グローバルITマネジメント」(2026年10月27日確認)

いずれも、SIerなどでの経験と並ぶ選択肢の1つとして書かれています。

IT営業・プリセールス|提案・顧客折衝などの経験

IT営業・プリセールスの経験を歓迎要件として挙げる求人もあります。

今回確認した公式求人では、デロイト トーマツ サイバーがクラウド領域のプリセールス経験を、アビームコンサルティングがSI案件の提案フェーズなどの経験を挙げていました。

ただし、これらは歓迎要件としての記載です。

応募にあたっては、別に定められた必須要件を満たすかを確認する必要があります。

なお、顧客折衝の経験は、必須要件に含める求人(Dirbato)や、歓迎要件に含める求人(アビームの会計×IT領域)もありました。

※出典:デロイト トーマツ サイバー「クラウドテクノロジーコンサルタント」(2026年10月27日確認)、アビームコンサルティング「ITアウトソーシング戦略」(2026年10月27日確認)、Dirbato「ITコンサルタント」(2026年10月27日確認)、アビームコンサルティング「会計×IT」(2026年10月27日確認)

IT未経験|業界・業務経験を対象とする求人もある

ITの実務経験を必須としていない求人もあります。

ただし、IT経験が不要でも、特定の業界での実務経験や事業企画などの経験を求める場合があります。

「IT未経験可」と「職種・業界を問わず未経験可」は分けて確認する必要があります。

会社対象求人区分応募要件の記載例
アクセンチュアテクノロジーアドバイザリー コンサルタント(金融領域)必須「ITやコンサルティングの経験は歓迎いたしますが、必須ではありません。不問です。」(想定前職の例に金融機関などを挙げている)
シグマクシス業界特化型DX・事業変革コンサルタント必須
いずれか
対象業界での経験4年以上など
フォーティエンスコンサルティング電力・エネルギー業界コンサルタント(Digital領域)必須
いずれか
事業会社での事業企画・IT中期計画などの経験、またはそれ以外の経歴の場合は業界経験8年程度以上

※各社の公式求人に記載された応募要件の一部を抜粋・要約しています。「必須・いずれか」は、複数の条件のうち1つを満たせばよい要件です。ここに掲載した経験だけで応募条件を満たすとは限りません。
※出典:アクセンチュア「テクノロジーアドバイザリー コンサルタント(金融領域)」(2026年10月27日確認)、シグマクシス「業界特化型DX・事業変革コンサルタント」(2026年10月27日確認)、フォーティエンスコンサルティング「電力・エネルギー業界コンサルタント」(2026年10月27日確認)

これらは、IT経験以外の経験を応募要件としている求人の例です。

IT・コンサル経験が必須でない求人でも、ほかの必須要件を満たす必要があります。

30代・40代は求人ごとの経験・ポジション要件を確認する

募集・採用では、労働施策総合推進法により、年齢制限を設けることが原則として禁止されています(2007年10月から義務化。一部例外あり)。

一方、今回確認した公式求人では、「社会人経験3年以上」「実務経験5年以上」といった年数の条件や、プロジェクトでの役割、「マネージャー以上はプロジェクトマネジメント経験が必須」(アビーム)のような応募する職位ごとの条件が示されていました。

30代・40代で転職を考える場合も、年齢だけで判断せず、自分の経験と各求人の要件を照らし合わせることが大切です。

※出典:厚生労働省「募集・採用における年齢制限禁止について」(2026年10月27日確認)、アビームコンサルティング「会計×IT」(2026年10月27日確認)

30代・40代のコンサル転職の動向は、2026年のコンサル転職市場でまとめています。

ITコンサルへの転職の進め方

ここからは、ITコンサルへの転職を進めるときの流れを5つのステップで整理します。

前の章で見たように、応募要件は求人ごとに異なるため、求人票を起点に準備を進めるのがポイントです。

①ITコンサルに転職したい理由を整理する

最初に、なぜITコンサルに転職したいのかを整理します。

もっと上流から関わりたい、特定の業界のIT変革に携わりたいなど、ITコンサルの仕事で実現したいことを言葉にしておくと、応募先選びにも、面接での説明にも役立ちます。

②応募するファーム・ポジションを決める

同じ会社の中でも、IT戦略・構想のポジションから、導入・PMO、クラウドやERPなど特定の技術領域のポジションまで、求人が分かれていることがあります。

自分が関わりたい領域と担当工程を決めてから、求人を探しましょう。

③求人の募集要件と自分の経験を照らし合わせる

求人票の必須要件と歓迎要件を読み、自分の経験と重なる部分を確認します。

見るべき点は、求められる工程(開発、要件定義、PMOなど)、年数、役割(メンバーかリーダーか)、業界・領域の経験です。

④職務経歴書で応募先との接点を整理する

職務経歴書では、担当した業務・役割・プロジェクトのうち、応募先の求人が求めている経験との接点がわかるように整理します。

求人票に書かれている言葉(要件定義、PMO、ベンダーコントロールなど)と、自分が担当した業務を対応させておくと、書類を読む側にも伝わりやすくなります。

⑤選考方法を確認する|ケース面接がある場合も

ITコンサルの選考方法は、会社や応募ポジションによって異なります。

公式採用情報では、複数回の面接に加え、適性検査やケース面接を実施する場合があることが確認できます。

以下は、選考方法が異なる企業の例です。

会社公式に記載されている選考の流れ
アクセンチュア書類選考 → 面接(2〜3回を予定、応募部門によって異なる)。ポジションによってはWebテスト
KPMGコンサルティング書類選考 → 適性検査(対象者のみ)→ 面接(複数回)→ オファー面談 → 内定
EYストラテジー・アンド・コンサルティング選考回数2回(記載のある求人)。想定ランクに応じて適性検査・ケース面接を行う可能性あり
日立コンサルティング書類選考・Web適性テスト → 1次面接 → 志望動機書の提出 → 2次面接 → 内定(応募から約1か月)

※職種・時期によって異なる場合があります。出典:アクセンチュア「採用プロセス(経験者採用)」(2026年10月27日確認)、KPMGコンサルティング「応募・選考ガイド」(2026年10月27日確認)、EYストラテジー・アンド・コンサルティング「IT Strategyコンサルタント」(2026年10月27日確認)、日立コンサルティング「経験者採用」(2026年10月27日確認)

今回確認した採用情報のうち、ケース面接を実施する可能性について明記されていたのは、デロイト トーマツ グループとEYの採用情報でした。

それ以外の企業については、確認したページからケース面接の有無を判断できませんでした。

記載がないことは、実施されないことを意味しません。

応募後に、選考の形式を採用担当者に確認しておくと安心です。

※出典:デロイト トーマツ グループ「キャリア採用」(2026年10月27日確認)、EYストラテジー・アンド・コンサルティング「IT Strategyコンサルタント」(2026年10月27日確認)

ケース面接の考え方はコンサルのケース面接対策、フェルミ推定の練習はフェルミ推定の例題20問で解説しています。

転職エージェントを利用する場合は支援内容を確認する

ITコンサルへの転職では、転職エージェントを利用する方法もあります。

利用する場合は、担当者がIT領域やITコンサルの仕事に詳しいか、書類の添削や面接対策などの支援をどこまで受けられるかを確認しておきましょう。

コンサル転職に対応したエージェントの比較は、コンサル転職エージェントおすすめ10選でまとめています。

▶ ITコンサルへの転職を検討している方へ

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ITコンサルへの転職で後悔しないために確認したいこと

「ITコンサル 転職 後悔」という言葉も検索されています。

ただし、ITコンサルに転職して後悔した人がどのくらいいるかを示す公的・公式のデータは確認できませんでした。

ここでは、転職後に「思っていたのと違う」とならないように、入社前に確認できることを整理します。

職種名だけで判断せず、担当工程を確認する

job tagは、ITコンサルタントの仕事を、経営戦略のコンサルティングから具体的な開発のコンサルティングまで幅広いものとし、どちらかに特化して仕事をする場合もあると説明しています。

実際に、ITコンサルの求人には、IT戦略やシステム化構想を中心とするものから、導入支援やPMOを担当するものまであります。

「ITコンサルタント」「テクノロジーコンサルタント」「DXコンサルタント」といった職種名だけでは、実際にどの工程に関わるかは分かりません。

求人票で担当業務を確認し、面接では想定される配属先やプロジェクトでの役割を質問しましょう。

配属先や案件の決まり方を確認する

ITコンサルの担当領域は、所属する部門や案件によって異なる場合があります。

業界や領域ごとの部門に配属されるのか、案件ごとにアサインされるのかは会社によって違います。

希望する領域の仕事に関われるかを判断するため、配属先の決まり方や、案件へのアサインの方法を確認しましょう。

案件によって働き方や忙しさが異なる

job tagは、ITコンサルタントの労働条件について「コンサルティングの状況によって忙しさが異なり」、IT戦略をまとめるときやシステム開発の方向を決めるときなどには会議が長引くこともある、と説明しています。

勤務先は都市部に多いともしています。

残業時間やリモートワークの可否などは、公式サイトで公表していない会社もあるため、選考の場で確認しましょう。

※出典:厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「ITコンサルタント」(2026年10月27日確認)

入社前に確認したい5つの項目

ここまでの内容を、入社前に確認したい項目としてまとめます。

求人票に書かれていない項目は、面接やオファー面談で質問しましょう。

ITコンサルへの転職前に確認したい5つの項目

✓担当工程(戦略・構想、要件定義、導入、PMOのどこを主に担当するか)
✓配属・アサインの方法(業界や領域ごとの部門に配属されるのか、案件ごとにアサインされるのか)
✓案件の業界(どの業界の顧客の案件が多いか。希望する業界の案件に関われるか)
✓勤務地・働き方(勤務地、客先常駐の有無、リモートワークの可否、残業の状況)
✓評価・キャリアパス(職位の段階、評価の仕組み、マネジメント以外のキャリア(専門職など)の有無)

ITコンサルになったあとのキャリア

ITコンサルとして経験を積んだあとには、別のコンサルティングファームへの転職、事業会社のIT企画・DX推進職への応募、フリーランスとしての独立なども検討対象になります。

ただし、実際に選べる進路は、担当してきた業務や経験によって異なります。

フリーランスとしての独立については、フリーコンサルタントとはで解説しています。

ITコンサル転職についてよくある質問

最後に、ITコンサルへの転職についてよく聞かれる質問にまとめて答えます。

Q1. 未経験からITコンサルに転職できますか?

A. 求人によっては応募対象になります。

今回確認した公式求人では、システム開発や要件定義などのIT経験を求めるものがある一方、アクセンチュアのように「ITやコンサルティングの経験は…不問」と明記している求人や、業界での経験を応募要件とする求人もありました。

ただし、IT経験が不要な求人でも、業界経験などほかの要件があります。

応募要件は求人ごとに異なるため、求人票で確認してください。

Q2. SEとITコンサルでは年収に違いがありますか?

A. job tagの掲載値だけでは、SEとITコンサルの年収差を判断できません。

厚生労働省のjob tagでは、ITコンサルタントと「システムエンジニア(基盤システム)」の両方に年収889万円・平均年齢38.3歳が掲載されています。

これは、統計の職業分類が各職種と必ずしも一致しないためです。

ITコンサルに転職すると年収が上がるかどうかは、このデータからは分かりません。

応募先の想定年収や実際の提示条件と、現在の年収を比較して判断しましょう。

Q3. ITコンサルへの転職に年齢制限はありますか?

A. 募集・採用で年齢制限を設けることは、法律で原則として禁止されています(一部例外あり)。

今回確認した求人では、年齢ではなく、社会人経験の年数や実務経験、職位ごとの要件で応募資格が示されていました。

自分の経験がどの職位の要件に当てはまるかを確認しましょう。

Q4. ITコンサルへの転職に資格は必要ですか?

A. 資格の要否は求人によって異なります。

今回確認した中途求人では、資格ではなく実務経験を応募要件にしているものが確認できました。

一方で、クラウド(AWS・Azure・GCPのいずれか)の資格を必須要件に含める求人(デロイト トーマツ サイバー)や、SAP認定資格を歓迎要件に挙げる求人(アビームコンサルティング)もあります。

ITコンサルに関係する資格は、ITコンサルタントが取るべき資格で紹介しています。

Q5. プログラミング経験は必要ですか?

A. ポジションによって異なります。

今回確認した求人には、Javaなどのプログラミング経験を歓迎要件に挙げるもの(アクセンチュア、ベイカレント)や、アプリ開発・インフラなどの技術経験を求めるものがある一方、業界経験を応募要件とするものもありました。

Q6. ITコンサルに転職して後悔する人は多いですか?

A. ITコンサルに転職して後悔した人の割合は、今回確認した公的・公式資料からは分かりません。

転職後のミスマッチを避けるためには、担当工程、配属方法、案件の業界、働き方、評価・キャリアパスを事前に確認することが大切です。

求人票で分からない点は、面接やオファー面談で質問しましょう。

まとめ|ITコンサル転職では仕事内容と募集要件を確認しよう

この記事のポイントをまとめます。

  • ITコンサルは、顧客のIT戦略について提案・助言する職種。ただし担当範囲は、戦略・構想から導入・PMOまで求人によって異なる
  • ITコンサルとして働ける会社は、総合系ファームのテクノロジー領域、IT・デジタル領域を中心とするファーム、SIer・ITベンダー系、戦略・業務系ファームのIT領域などがある
  • 年収は、job tagの掲載値で889万円(平均38.3歳)。ITコンサルタントだけの数値ではなく、転職時の提示年収は求人ごとに確認が必要
  • 公式求人では、システム開発・要件定義・PMOの経験を求める例があり、社内SEとしてのIT企画経験や、特定の業界での業務経験を対象とする求人も確認できた
  • 後悔を避けるためには、職種名ではなく、担当工程・配属・働き方などを求人票と面接で確認する

応募先を決めるときは、職種名ではなく、求人票の担当業務と応募要件を見比べてみてください。

※各社の求人・選考の情報は、2026年10月27日に編集部が各社の公式サイトで確認したものです。最新の情報は各社の公式サイトでご確認ください。

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